2級船舶免許の費用相場|大阪の教習所で比較

大阪で2級船舶免許を取得する費用相場と教習所比較

ボートで釣りを楽しみたい、週末に海をクルージングしたい——そんな目的を実現する「2級小型船舶操縦士免許」の費用は、スクール選びによって10万円近く変わることがあります。大阪・関西エリアのスクールを比較する際は、広告の表示価格だけでなく、何が含まれているかを必ず確認することが重要です。

この記事では、2級船舶免許の費用の内訳・大阪エリアの相場・教習所を選ぶポイントを整理します。後から「こんなはずじゃなかった」と後悔しないための判断基準をまとめました。

2級船舶免許とは

2級小型船舶操縦士免許は、総トン数20トン未満・長さ24m未満の小型船舶(水上バイクを除くボート全般)を操縦できる免許です(船舶職員及び小型船舶操縦者法 平成13年法律第23号 に基づく)。

基本情報内容
航行区域海岸(基線)から5海里(約9.3km)以内
乗れる船総トン数20トン未満・長さ24m未満の小型船舶(水上バイクを除く)
取得年齢16歳以上
学科講習12時間
実技講習4時間
最短取得日数2日
有効期間5年(更新制)

2級船舶免許の費用相場

2級小型船舶操縦士免許の取得費用は、取得方法によって異なります。

取得方法費用相場(総額・税込)最短日数
国家試験受験コース(独学)25,000〜50,000円程度試験日程次第
国家試験免除コース(登録教習所)70,000〜100,000円程度2日

見た目のコストは独学コースの方が安く見えますが、実技練習のためのレンタル艇代・万一の再受験費用を含めると、教習所コースと大差なくなるケースが多くあります。特に実技に不慣れな初心者には国家試験免除コースの方が確実でトータルコストも安心です。

費用の内訳:何にいくらかかるか完全解説

2級船舶免許の取得費用は以下の項目で構成されています。スクールによって含まれる内容が異なるため、「総額いくらか」を必ず確認してください。

費用項目目安金額備考
学科講習料(12時間)スクールにより異なる最もコストに差が出る項目
実技講習料(4時間)スクールにより異なる海上での練習費用
修了審査料(学科・実技)含まれる場合と別途の場合あり別途の場合は各5,000〜10,000円程度
教材費(テキスト等)1,000〜3,000円程度テキスト・問題集・図表集
登録免許税1,500円登録免許税法(昭和42年法律第35号)別表の規定による(2026年6月現在)
申請手数料・収入印紙1,800円程度国交省への免許証交付申請費用
身体検査証明書(医師発行)1,000〜3,000円程度受診費用はスクール料金に含まれない
証明写真700〜1,200円程度自分で用意
住民票取得費用300円程度3ヶ月以内発行のもの

大阪で教習所を選ぶ5つのポイント

① 国土交通省「登録小型船舶教習所」かどうか

国家試験免除の恩恵を受けられるのは、国が認定した登録小型船舶教習所のみです(船舶職員及び小型船舶操縦者法 第23条の登録制度に基づく)。認定を受けていないスクールでは、いくら受講しても国家試験は免除されません。「国家試験免除」の明記があるかどうかで見分けられます。

② 申請費用込みの「総額」で比較する

「講習料〇〇円〜」という表示は申請費用・教材費が別途になっているケースが多くあります。最終的にいくらかかるかを必ず確認してください。

③ 修了審査の再審査が無料かどうか

万一の不合格時に再審査費用が発生するかどうかは、スクール選びの重要ポイントです。特に初心者は実技に不安がある方も多く、「再審査無料」の保証があるスクールを選びましょう。

④ 実技会場へのアクセス

2級の実技講習は海上で行います(4時間)。学科の教室と実技会場が別の場所になる場合も多く、自宅・職場からのアクセスを事前に確認することをおすすめします。

⑤ スケジュールの選択肢の豊富さ

仕事をしながら通う方には、土日・祝日コースや複数の日程から選べるスクールが便利です。夏前(5〜6月)は申込が集中するため、早めの予約が肝心です。

ライフジャケット着用義務について(2022年2月施行)

2022年(令和4年)2月1日から、すべての小型船舶乗船者にライフジャケット着用が義務化されました。ボートの乗船者全員が対象です。学科講習でもこのルールは詳しく学びますが、知識として押さえておきましょう。

  • 着用するライフジャケットは国土交通省型式承認品(桜マーク付き)が推奨
  • 操縦者(免許保持者)が乗船者にライフジャケットを着用させなかった場合、行政処分の対象になる可能性がある

ALPHA MARINEの2級船舶免許費用

ALPHA MARINEは大阪校・神戸校を運営する国土交通省登録 小型船舶免許教習所です。

コース費用(税込)含まれるもの
2級小型船舶単体お問い合わせください学科・実技講習、修了審査、申請費用、教材費
2級+特殊小型セット135,000円両コース分の講習・審査・申請費用込み

ALPHA MARINEでは総額表示・再審査1年無料・国家試験免除を標準提供。「費用が後から増えた」という心配のない安心のサービスを提供しています。

2級船舶免許を取るとできること

  • 沖釣り:海岸から5海里(約9.3km)以内の沖合まで出て、アジ・タイ・タチウオ・ブリなど多彩な魚種を狙えます
  • デイクルージング:大阪湾・淡路島周辺・神戸沖・紀淡海峡エリアをボートで楽しめます
  • トーイングスポーツ:ウェイクボード・チューブ乗りなど、ボートで引っ張るウォータースポーツを楽しめます
  • マリーナへの係留:ボートを購入してマリーナに保管し、週末のたびに出艇する生活スタイルが実現します

2級免許取得後にかかるランニングコスト

免許取得費用のほかに、実際にボートを楽しむためのコストも把握しておきましょう。取得後の計画を立てやすくなります。

レンタルボートを利用する場合

ボートを購入しなくても、マリーナのレンタルボートで2級免許を活かせます。まずはレンタルで経験を積むのが一般的なステップです。

  • レンタルボート費用:10,000〜20,000円/半日程度(船種・マリーナによって異なる)
  • 燃料費:別途(マリーナによっては燃料込みのプランも)
  • ライフジャケット:レンタルで対応(無料〜500円程度)

将来ボートを購入する場合の参考費用

免許取得後にボートを所有する場合、以下の費用が継続的に発生します。あくまで参考の目安としてご確認ください。

費用項目目安頻度・備考
艇本体数十万〜数千万円(新艇・中古で大差)初期費用
船舶検査費用数万円程度(船舶安全法に基づく定期検査)一般的なプレジャーボートは定期検査5年・中間検査2.5年ごと(船種による)
マリーナ保管料3〜20万円/月程度(立地・艇サイズによる)月次
任意保険(船舶保険)年間数万〜十数万円程度年次
燃料費出艇のたびに発生(エンジン出力・航行時間による)都度
免許更新費用13,000〜20,000円程度5年ごと

「まずはレンタルで楽しんでみる→気に入ったら購入を検討」という流れが、費用リスクを抑えながらマリンライフを始めるスタンダードなルートです。大阪・神戸周辺にはレンタルボートを提供するマリーナが複数あり、2級免許を取得した直後から活用できます。

よくある質問

Q. 2級船舶免許の試験は難しいですか?
A. 教習所コースで体系的に学べば、多くの方が1〜2日の講習で修了審査に合格しています。学科は法規・気象・機関・救急法などで、実技は発進・旋回・着桟・人命救助操船などです。インストラクターの丁寧な指導があるため初心者でも安心です。

Q. 水上バイク(ジェットスキー)にも乗れますか?
A. 2級船舶免許では水上バイクには乗れません。水上バイクには別途「特殊小型船舶操縦士免許」が必要です。両方乗りたい方はALPHA MARINEの2級+特殊セットコースがお得です。

Q. 免許取得前に事前に勉強しておくと有利ですか?
A. 学科講習は6時間(特殊小型)または12時間(2級)ある程度の内容があり、法規・気象・機関・救急法など幅広い範囲が含まれます。事前にテキストに目を通しておくと当日の理解度が上がります。実技は海上でインストラクターが丁寧に指導するので、事前準備は不要です。申し込み後にテキストを入手できるスクールも多いため、確認してみてください。

Q. 2級でも淡路島へボートで行けますか?
A. 出発するマリーナの位置によります。明石港から淡路島北端(岩屋港)は約2.2海里(約4km)のため、明石エリアから出艇すれば2級の航行区域(5海里以内)内でアクセス可能です。ただし大阪港など湾の奥側からは淡路島まで15海里以上あり、2級では到達できません。出艇前に出発地点から目的地までの距離を海図で必ず確認してください。明石海峡は潮流が強いため、初心者は経験者の同乗を強くおすすめします。

Q. 免許取得後、ボートを購入しなくても楽しめますか?
A. はい。マリーナのレンタルボートを利用すれば、所有なしでも2級免許を活かしたマリンレジャーを楽しめます。レンタルで経験を積んでから購入を検討する流れが一般的です。

まとめ:大阪で2級船舶免許はALPHA MARINEへ

大阪で2級船舶免許を取得する際は、「登録教習所かどうか」「総額費用」「再審査保証」の3点でスクールを選んでください。ALPHA MARINEは3条件すべてを満たし、関西エリアで安心して取得できる環境を整えています。

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監修:ALPHA MARINE(国土交通省登録 小型船舶免許教習所/大阪校・神戸校)

【法令確認について】本記事の法令情報は、2026年6月現在の「船舶職員及び小型船舶操縦者法(平成13年法律第23号)」「登録免許税法(昭和42年法律第35号)」および2022年(令和4年)2月1日施行のライフジャケット全員着用義務化に関する規定に基づいています。法改正により内容が変更される場合があります。最新情報は国土交通省ウェブサイト(https://www.mlit.go.jp)でご確認ください。

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